住宅ローン、いくらまで借りられる?

マイホームを検討し始めると皆さん物件を探すのに熱が入りますよね。
間取りは?立地は?なんて探してるときは住んだらどうしようかな~なんて妄想は膨らむばかりですね。

けどそもそも物件の融資を申込む際に、いくら融資してもらえるんでしょうか?
回答次第では、予定していたよりも多くの頭金が必要になることもあります。

ですので今回は、年収から見る住宅ローンの借入可能額について解説します。

もうすでに物件探しを始められている方も、これからマイホームを検討される方も自分の借入上限を知っておいた方が、より具体的に物件を探せると思いますので参考にしてもらえたらなと思います。

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年収の何倍まで借りられるの?

借入可能額とは各金融機関の規定や、借入を行う申込者など条件によって異なりますが、おおよそ年収の7~10倍程度が上限とされています。

多くの金融機関などではインターネットで簡単にシミュレーションを行うことが出来ておおまかな金額を試算することができます。みずほ銀行住宅借入可能額シミュレーション

ただ、これはあくまで借入可能額の目安なだけで実際には多くの項目を加味して審査は行われます。同じ年収でも家族構成や、すでに組んでいるローンの返済などもありそれぞれ異なりますので、当然と言えば当然の話ですね。

物件価格だけじゃない購入時の費用

マイホームを購入しようとしても必要なお金は物件価格だけではありませんので、頭金と諸費用を含めた金額で検討していきましょう。
金融機関によってはフルローン(すべてを含めた金額)で借入を行うこともできますので、月々の返済額と生活費のバランスを考えた借入希望金額で申込みましょう。

諸費用の種類としては下記のものなどがあります。また物件によっては下記以外にもかかる場合があるので不動産会社などに確認しましょう。

  • ローン事務手数料
  • ローン保証料
  • 抵当権設定費用
  • 印紙税
  • 団体信用生命保険料
  • 火災保険料
  • 司法書士報酬

負担の無い返済金額は?

審査を行うにあたって大事なポイントのひとつに返済負担比率というものがあります。
これは住宅ローンを組んだ際に年間の返済金額と年収のバランスから見る目安になります。

  • 民間の住宅ローンの返済負担比率
年 収 返済負担比率
年収300万円未満 20%以下
年収400万円未満 30%以下
年収600万円未満 35%以下
年収600万円以上 40%以下
年 収 返済負担比率
年収400万円未満 30%以下
年収400万円以上 35%以下

住宅金融支援機構は返済負担比率の基準が開示されていますが、民間の返済負担比率に関しては金融機関によって異なります。多くの金融機関では上記のような基準が一般的とされています。

審査において重視される理由としては、他の借入があるのに年収が高いからといって融資を実行してしまうと、家計を圧迫してローン返済が滞る可能性があるからです。
そのリスクを金融機関が回避するために大事になってくるわけです。

なので、すでに車や消費者金融などで借入がある場合は比率がギリギリにならないように先に返済しておくことをオススメします。

何%以下と目安が設けられてはいますが、無理のない返済とするならば25%以下を目安にすると良いでしょう。

ライフスタイルを崩さない借入が大事

インターネットで金融機関の借入可能額計算サイトなどで算出された金額を見ると自分が予想していたよりも高い金額が提示されることは多々あります。
ですが、同じ収入であっても家族構成や、既にお借入れ(車や消費者金融など)があったり状況は千差万別です。

借入可能額の限度いっぱいまで借りても生活が苦しくなるようでは元も子もありません。
住宅ローンの返済は長期にわたるものですので、月々の返済額は生活に余裕をもって支払っていける金額にしましょう。

借入可能額を知ることは大事ですが、自分が返していける金額についてもじっくり考え判断しましょう。

年収以外にも大事な年齢

最近では完済時の年齢が平均73歳まで引き上げられたのがニュースになっていましたが、住宅ローンの融資を受けられるのは最低20歳以上とされていますが上限の年齢も設けられていて70歳までとするところがほとんどです。

また、一般的に返済完了年齢は75歳~80歳が上限とされているので、仮に35年での住宅ローン申込可能年齢は45歳がリミットということになります。
ですが、45歳で35年のローンを組んだとすると退職後の返済は年金からの返済になると思いますので、今の年金受給額を考えると一抹の不安は残りますね。

日本年金機構:年金見込み試算で自分がいくらもらえるか見てみると……

ただし、資産背景やお勤め先などで総合的な判断で審査されるので条件次第では借入可能額や借入年数は異なります。

最後に

自分の借入可能額と購入を検討している物件の金額に開きがあった際に頭金を予定よりも多く出して帳尻を合わせることもありますが、無理に合わせたがために貯金のほとんどを頭金に使ってしまったなんてことのないようにしましょう。
マイホームを手に入れた後にも生活がありますし、引っ越し費用やマイホームを取得したことによる税金の支払いなどが発生するからです。

まずはご家族や不動産会社、金融機関とよく相談して今後の資金計画をたてていきましょう。年収や現在の借入に不安がある方は焦らずにいくのも一つのやり方ですよ。


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