マイホーム購入時の諸費用まとめ

マイホームを購入しようといているけど、頭金とは別に何にいくら位必要になるのかわからずに悩んでいる方も少なくないと思います。

いざマイホームを購入しようとすると住宅ローン（物件金額）とは別に様々な諸費用がかかってきます。
購入を希望する物件の種類や新築・中古などのタイプによって異なってはきます。

これからマイホームの購入を検討している方は、どれくらい諸費用が掛かってくるのかわかっていれば安心ですし、いざと言うときに焦らずに済みますのでしっかり覚えておきましょう！

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物件タイプ別諸費用

物件のタイプによって必要なものが異なってきます。一覧にまとめましたのでまずはご覧ください。

※ローン事務手数料等はローン保証料や、担保登記費用、金銭消費貸借契約印紙代などを含みます。金融機関によってはローン保証料のかからない金融機関も存在します。

上記表以外にも金融機関に提出する書類の取得費や、引っ越し代金・家具などの代金は合わせて見ておきましょう。多くの場合、間取りなどが増えるのでカーテンなど細々したものを含めると結構な金額になったりします。

費用ごとの解説

聞きなれない言葉もあると思いますので、支払先や相場などと一緒に解説していきます。

購入申込金

手付金

仲介手数料

残金決済

登記費用（表示登記・保存登記）

ローン事務手数料等

固定資産税/都市計画税（日割分）

印紙代
基本的に不動産会社などで用意してもらえるので売買契約時に現金で支払いますが、まれに買主に購入しといてくださいなんて頼む会社もあるので確認しましょう。ただ、取得する物件価格によって変わりますので要チェックです。5000万円以下の物件価格であれば2万円分見ておけば安心です。

仲介手数料が高い理由

仮にあなたが3,500万円の物件を購入した場合、（2020年10月時点）

式は、3500万円×3％＋6万円＋消費税10％なので122.1万円かかります。

家具一式新調できそうな金額ですね。ただ、これほどの金額になるのにはきちんと理由があるんです。

とはいえ、なるべく金額は抑えたいのが正直なところ。仲介手数料の値引きを交渉することは出来るのかどうか気になるところかと思います。

結論からいうと、会社の決め事・ルール次第になります。たとえば、組織内で統一化されたルールに沿って売買活動を行っている会社では、担当者の一存で値引きに応じることは難しいという事情があります。一方、そうしたルールのないような（小規模・少人数）会社であれば現場レベルで判断できるので、こちらの相談に耳を傾けてくれる可能性はあるでしょう。

ただ、基本的に不動産を売ったり、買ったりする際には不動産会社には色々なコストが掛かってきています。

どんなものかと言うと売主・買主双方との交渉や、物件の紹介・案内の交通費、各種書類（重要事項説明書など）の作成や広告宣伝費などです。これらの費用はすべて仲介手数料の中に含まれているので、成約になった際は報酬としてくださいねとつまり成功報酬なのです。なので、成約にならなければ原則一切の費用を不動産会社が双方に請求することはありません。

最近では、仲介手数料無料や値引してくれるところもありますがあくまで成功報酬としての仲介手数料ですから、無料や値引している分他のところに上乗せしていたりする例もあります。

しっかりとしたサービスや情報を得たいとするならば、むやみに引き下げを要求するのは決してオススメしません。しつこいようですが仲介手数料とは、各種手続きや営業活動の対価だからです。あまり強引すぎるものは印象を損なうだけでなく、対応の遅れなどに出てきてしまったりすることなども考えられます。

まとめ

マイホームを持ったあとにも、不動産取得税や毎年の固定資産税などの税金はもちろん長く住んだ際の修繕費用（老後ならリフォーム費用）などがかかってきます。
マイホームは買って終わりではありません。長期的な計画を見据えて資金繰りしていきましょう。

また、実際にどれくらいかかるのかよくわからない方は、不動産会社に相談してみましょう！先にも書いたように成約しなければお金は発生せず無料ですし確実ですよ！

新しい生活への第一歩を踏み出しましょう！